協力 モバイルNFC協議会

参加のおすすめ

 Visa payWave 、Apple Pay、Android Pay、WeChat pay――スマートフォンを活用した新しい決済サービスが、続々と日本で導入されています。スマートフォンは日本の金融サービス、決済のビジネスモデルをどう変えうるのでしょうか?
 もっとも普及し、もっとも身近にある、FinTechのプラットフォーム、スマートフォン――その金融・決済サービスにおける可能性を検証し、この分野のエキスパートと情報交換できる場を提供します。
 FinTechの可能性を検証する、あるいは異業種とのコラボレーションを検討するための情報収集の場としてご活用いただければ幸甚です。

 

申込用紙はこちらからダウンロードできます。

本セミナーの特色

 本セミナーは、金融機関やカード会社等に対し、FinTechの現状を正しく理解し、イノベーションを実践するための情報を提供することを目的としています。
 スマートフォンを活用した金融・決済サービスを研究・開発している、この分野のエキスパートが講師を務め、スマートフォンというモバイルデバイスが、金融・決済サービスをどう変える可能性があるのかを議論します。
 スマートフォンのアプリケーションで何ができるか、認証機能、QRコード読取り機能、NFC・Bluetoothなどの通信機能を活用することで金融や決済のユーザーエクスペリエンス(顧客体験)をどう変えられるかを検証するほか、モバイルデバイスの決済端末としての活用や送客モデルといった、地方創生のソリューションも紹介します。
 情報交換会には、講師陣を中心に、FinTechやモバイル決済に精通したエキスパート、実務家が参加。参加者の方々の人的ネットワークの形成を支援します。

プログラム

2017年3月9日(木)

時間

テーマ

講演者

10:00~

開催挨拶

 

10:05
~11:00

FinTech・決済サービス分野の
最新動向

宮居雅宣氏
野村総合研究所
金融ソリューション事業本部金融ソリューション事業二部
上級コンサルタント

11:05
~11:45

Visa payWaveの日本への展開とFinTechへの取組み

今田和成氏

ビザ・ワールドワイド・ジャパン 新技術推進部 テクニカルデベロップメント ディレクター

 

11:45
~13:00

休憩(1時間15分)

 

13:00
~13:40

小・中規模店舗の“商い”を変える
POSレジアプリによる地方創生
の可能性

大宮 英紀氏

リクルートライフスタイル
執行役員 ネットビジネス本部
スモールビジネスソリューションユニット長

13:45
~14:25

モバイル決済プラットフォームを起点としたデジタルマーケッティング

土屋輝直氏

大日本印刷 情報イノベーション事業部 マーケッティング・決済プラットフォーム本部 モバイルペイメント企画開発部 部長

 

休憩(10分)

 

14:35
~15:15

高度なセキュリティ、認証機能をもつスマートフォンの可能性

米沢正雄氏

ジェムアルト フィールドマーケティング マネージャー

15:20
~16:00

スマートフォンを活用した
金融・決済サービスの最新動向

江藤 俊弘氏

NTTドコモ
スマートライフ推進部ビジネス基盤推進室 担当部長

16:00
~17:30

(流れ解散)

情報交換会

当日のご講演者やその関係者の方々と自由に質問をしたり、意見交換をしたりしていただきます。

講師テーマ、講師、プログラム内容は予告なく変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。

申込書はこちらからダウンロードできます。
アドビリーダーについてはこちらをお読みください。

期日

2017年3月9日(木)10:00~17:30

会場のご案内

会 場:一般社団法人金融財政事情研究会 2階セミナー会場
地図はこちらをご覧ください。

参加要領

受講料

受講料 21,600円(消費税込み)

申込先

月刊消費者信用編集部
〒160-8519 東京都新宿区南元町 19
TEL:03-3355-1870(直通)
FAX:03-3357-7416
Eメール:shohisha@kinzai.or.jp

申込方法
  1. 申込用紙をダウンロード・印刷し、所定の事項を記載のうえ、上記宛ファクスまたはEメールに添付してお申し込みください。
  2. 申込書到着後、請求書をお送りします。開催3日前までに届かない場合にはご連絡ください。
  3. 領収書がご入用の場合は別途ご連絡ください。
  4. 受講票は別途Eメールでお送りします。印刷し、必要事項をご記入のうえ、当日ご持参ください。
お願い
  1. カリキュラムの構成上、期間途中の受講者の交代は認められませんので、ご了承ください。
  2. ICレコーダーなどの記録機器の持込みはご遠慮ください。
  3. 資料等は事前準備の必要な資料以外は原則として当日会場でお渡しします。参加者以外の方にはお頒けいたしません。
  4. 受講料の払戻しはいたしません。お申込みをキャンセルされる場合は、キャンセル締切日(2017年3月6日)までに上記お申込先へご連絡ください。上記締切日以降のキャンセルはお受けできませんので、セミナーへの出欠およびその理由の如何を問わず、受講料をお振込み願います。
  5. 駐車場の用意はございませんので、車でのご来場はご遠慮ください

企画のお問合せ先

一般社団法人 金融財政事情研究会
月刊「消費者信用」編集部
電話:03-3355-1870(直通)
FAX:03-3357-7416
Eメール:shohisha@kinzai.or.jp